映像業界＝映像＋映像を取り巻く環境
映像業界は映像メディアに関係する業界を指します。映像メディアは「ディスプレイに映される動画(映像)」と「それを映し出す媒体」を総称したものです。
映像制作を担当する会社を「制作会社」と呼び、日本国内では、共同テレビ・テレビ朝日映像などの在京キー系列の子会社や独立プロダクションといった中堅以上の制作会社は200社程度、個人事業主・フリーランスによる組合的会社や零細制作会社は1800社以上存在します。
近年、テレビをはじめとする映像メディアの役割はインターネットにシフトされつつあります。しかしながら、インターネットと映像業界の融合が進み新たな映像業界のスタイルが形成され、制作者・技術者共に需要が増加しています。サイバーエージェント社が提供するインターネットテレビ局”Abema TV”、Bytedance社が提供する視聴者参加型クイズ番組“Beat The Q”などが人気を集めインターネット放送が活発化する現代において、映像制作に携わる職は必要不可欠です。また、インターネットコンテンツ・Web広告動画の制作にも編集や企画のスキルを必要とします。活躍の場は「番組制作」に留まらず、様々な案件を通して自身のスキルアップが図れます。
映像業界と「フリーランス」の相性は良い
フリーランスでアシスタントプロデューサー(AP)を志望する人々の多くは女性で、8割が女性APの制作会社も存在します。フリーランスは自分の予定に合わせられる、融通が利きやすいワークスタイルなので育児休暇・産前産後休暇が取れるかどうか不安と懸念をする必要はありません。実績やスキルに比例し報酬が上がっていくため、経験を積めば積むほど映像業界で成功できます。また、成果物が制作会社によるイメージに大きく依存しないという点で、自分の個性を活かした制作ができるのも魅力です。多くの案件を通して実績を打ち立てるのが、フリーランスとしての独立をするための重要なステップとなります。
フリーランスとして会社に常駐するメリット
フリーランスは「収入が安定しない」というイメージがありますが、指定された期間ごとに契約・契約更新を行う案件が多く、契約した時点で報酬が明らかになっていることもあります。そのため、案件を獲得した時点で収入の見通しが立ちます。
企業側の求める人材の条件に合致すれば、個人経営では契約が難しい大手企業の案件に参画できます。また、自分のやりたいことを基にして案件を探すことができるので、「〇〇のスキルを磨きたい」「〇〇を経験してみたい」といった希望を基準に案件を選ぶことで、多様な現場で経験を積むことができます。どの案件も良い刺激が得られる、バイタリティ溢れる仕事環境です。