映像業界への転職を考える方へ

映像業界=映像+映像を取り巻く環境

映像業界は映像メディアに関係する業界を指します。映像メディアは「ディスプレイに映される動画(映像)」と「それを映し出す媒体」を総称したものです。

映像制作を担当する会社を「制作会社」と呼び、日本国内では、共同テレビ・テレビ朝日映像などの在京キー系列の子会社や独立プロダクションといった中堅以上の制作会社は200社程度、個人事業主・フリーランスによる組合的会社や零細制作会社は1800社以上存在します。

近年、テレビをはじめとする映像メディアの役割はインターネットにシフトされつつあります。しかしながら、インターネットと映像業界の融合が進み新たな映像業界のスタイルが形成され、制作者・技術者共に需要が増加しています。サイバーエージェント社が提供するインターネットテレビ局”Abema TV”、Bytedance社が提供する視聴者参加型クイズ番組“Beat The Q”などが人気を集めインターネット放送が活発化する現代において、映像制作に携わる職は必要不可欠です。また、インターネットコンテンツ・Web広告動画の制作にも編集や企画のスキルを必要とします。活躍の場は「番組制作」に留まらず、様々な案件を通して自身のスキルアップが図れます。

映像業界と「フリーランス」の相性は良い

フリーランスでアシスタントプロデューサー(AP)を志望する人々の多くは女性で、8割が女性APの制作会社も存在します。フリーランスは自分の予定に合わせられる、融通が利きやすいワークスタイルなので育児休暇・産前産後休暇が取れるかどうか不安と懸念をする必要はありません。実績やスキルに比例し報酬が上がっていくため、経験を積めば積むほど映像業界で成功できます。また、成果物が制作会社によるイメージに大きく依存しないという点で、自分の個性を活かした制作ができるのも魅力です。多くの案件を通して実績を打ち立てるのが、フリーランスとしての独立をするための重要なステップとなります。

フリーランスとして会社に常駐するメリット

フリーランスは「収入が安定しない」というイメージがありますが、指定された期間ごとに契約・契約更新を行う案件が多く、契約した時点で報酬が明らかになっていることもあります。そのため、案件を獲得した時点で収入の見通しが立ちます。
企業側の求める人材の条件に合致すれば、個人経営では契約が難しい大手企業の案件に参画できます。また、自分のやりたいことを基にして案件を探すことができるので、「〇〇のスキルを磨きたい」「〇〇を経験してみたい」といった希望を基準に案件を選ぶことで、多様な現場で経験を積むことができます。どの案件も良い刺激が得られる、バイタリティ溢れる仕事環境です。

「資格」「能力」は必要な条件?

職種は大きく分けて制作者・技術者の二つに分けられます。

制作者はプロデューサー、ディレクターなど映像制作業務をメインとした職業であり、技術者はカメラマン、編集マンなど映像素材の作成・加工など専門的な業務をメインとした職業です。

制作者側の方が「資格」や「技術的な能力」を必要としないので、未経験の募集が多い傾向にあります。

しかし、近年は働きながらスキルを習得していく環境が整えられ、技術者の職業でも未経験の募集が見られます。当然、資格や能力があった方が有利ではありますが、未経験でも充分に活躍できる場が広がっています。

また、「プロデューサー」「ディレクター」はテレビ局と制作会社の両方に存在します。テレビ局側のプロデューサー・ディレクターは作品の制作現場に直接関わらず、制作会社との折衝や管理業務が主な仕事になります。

制作会社側のプロデューサー・ディレクターは制作の陣頭指揮をするので、同じ「プロデューサー・ディレクター」でも経験できる職務に違いがあります。

大切なのは「他人」の気持ち

映像業界において、最も大切な能力は「他人」の気持ちになることです。多くのテレビ番組は、シナリオ編集の際に「個人」を「ひとりひとり」と書き換えることで「故人」などと差別化する、難しい言葉や外来語は使わないといった気配りがされています。また、カメラワークにおいても、上から撮る「俯瞰」、正面から撮る「めだか」、下から撮る「あおり」の使い分けがあります。これは、伝えたい状況に応じて効果的なものが採用されています。

『今、視聴者が何を求めているか』は映像業界において大切な観点です。同様に、フリーランスとして働くということはクライアントが求めるものは何かを考えそれを適切に提供することでもあります。

「報酬」の決め方

フリーランスとして会社に常駐する場合はある程度の見通しを立てることができますが、そうでない場合は報酬交渉をしなければなりません。仕事を受ける前にまず報酬について話しておくことで、リスクヘッジすることができます。また、自分の仕事に時給を設定し、働いた時間を掛ける事で自分の希望金額を算出するのも良いでしょう。

例: 1800円/時間×12時間=21600円

その為に、ある程度、業界の相場を知っておく必要があります。例えば、「拘束時間が一日分の場合、シナリオ作成業務は最低でも三万」という情報は予め知っておくと、報酬交渉がスムーズになります。

年齢は関係がある?

前職が映像に関係する仕事で、フリーランスとして働き始めるのが早い方が将来的には報酬も高額になる傾向にあります。
しかし、フリーランスの半分以上は数年間企業に勤め、30代・40代からフリーランスとして働いています。

その次に多い年齢層は20代以下で、「第二新卒」(新卒で入社して三年以内の求職者)からフリーランスとして働くという人が多数です。未経験分野のスキ

ルアップを目的にする人だけでなく、前職で経験を積み、自分の培った能

力を発揮できる場としてフリーランスを選ぶ人も多く見られます。よって、フリーランスにおける年齢は20〜40代が特に活躍できます。

 

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プロデューサー

番組全体の統括を担う最高責任者であり、制作する作品の責任を負う役職。
主な仕事内容は以下の通り。
・制作する映像作品のクオリティを管理
・作品制作に関わる予算確保・出納管理
・人材集めから人材配置といった、制作チームの管理
・番組が完成するまでの複数のスタッフのスケジュール管理
・作品の宣伝・広報を行う

 

アシスタントプロデューサー(AP)

一般企業における「秘書」に近く、プロデューサーのアシストや細かな会計を主とする役職。

 

ディレクター

番組制作・演出の総責任者であり、映像制作業務を指揮監督する役職。

全体を統括する「ディレクター」が存在するのに対し、各部門のみを管理する「ディレクター」も存在する。例えば、スタジオ進行のみを担当するディレクターは「フロアディレクター(FD)」と呼ばれ、各部門にいるディレクターを統括するディレクターは「チーフディレクター(CD)」と呼ばれる。

 

アシスタントディレクター(AD)

ディレクターの補佐を担い、事務を含めた雑用業務を主とする役職。ディレクターの意図を汲み取って行動するといった気配りが必要になる。

 

放送作家・構成作家

放送番組における「構成」「企画」を専門に行う役職で、アイデアマン的存在。タレントが自身の独自性を活かし、放送作家や構成作家をすることもあり、映像制作によって重要な役割を担っている。

 

カメラマン

スタジオ内や外に出て現場でカメラで映像を撮る役職。その役割や特徴は雇用形態で異なる。
テレビ局などの社員カメラマンは、撮影部門の管理職候補として就職していることが多いので、早い段階でカメラマンから管理業務に異動することもある。また、企業の正社員なので定年が存在する。
テレビ局などと契約している専属カメラマンは、個人事業主であり定年が存在しない。企業の下で、専門職として「カメラマン」として活躍する。

フリーランスのカメラマンはアーティスト性や自主性が強い。どこの組織にも所属していないため、仕上がりは撮影スキルに依存する。近年の撮影機材は性能が向上しているので、フリーランスで活躍できるカメラマンになるには独自性・個性が必須条件になる。

 

ビデオ・エンジニア(VE)

カメラマン助手やカメラマンアシスタントに当たる役職。一般的に、映像カメラマンとして就労するにはVEとして3-5年修業しなければならない。撮影の補助業務を担当し、音の収録・照明操作をすることもある。

 

編集マン

カメラマンが撮影した映像素材をつなぎ合わせて編集する作業を担う役職。撮影現場に編集マンが立ち会うことはほとんどなく、第三者目線で映像素材を取捨選択できる。これによって、番組の客観性が生まれ、視聴者が見やすい映像へと生まれ変わる。

 

音響効果マン

音響効果全体の責任者であり、BGMの選曲や効果音を付けるといった「音の専門家」の役割を持つ役職。

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